日本アイ・ビー・エム株式会社（代表取締役社長:山口 明夫、以下 日本IBM）は、株式会社ゲットワークス（代表取締役:中澤 秀則、以下 ゲットワークス）が、GPUごとの電力・温度・利用率をリアルタイムに可視化し、負荷調整による電力最適化を可能にする可観測性基盤として IBM Instana Observability（以下、Instana）を採用し、2026年1月より湯沢GXデータセンターにて本番運用を開始したことを発表しました。実証実験では、Instanaによる可視化を通じて約80％の消費電力低減を確認しました。ゲットワークスは、Instanaの導入によりGPU単位での詳細な監視体制を確立し、データセンター運用のさらなる効率化と省エネ化を実現します。

データセンターに求められるGPU運用の高度化

ゲットワークスは、コンテナ型データセンター事業を展開し、2026年1月末時点で300台以上（20ft：270台以上、40ft：30台以上）の構築実績を持ち、サーバー3,000台以上の設置・運用実績を有しています。

同社は、複数ベンダーの水冷GPUサーバーを統合制御できる独自技術を保有し、省エネ・再生可能エネルギーの活用をテーマとして各自治体とも協力体制を構築しています。また、湯沢GXデータセンターでは、バイオマス発電・水（井水・河川水）・外気を活用した運用を行っています。

AI時代において、GPUは企業のビジネス変革を支える重要なインフラとなっています。しかし、特に高性能GPUは、1基あたりの消費電力が数百ワットに達し、稼働状況を把握できないまま運用すると、必要以上の電力消費や冷却コストの増加を招きます。そのため、GPU単位で稼働状況を可視化し、電力を最適化することがデータセンター運用の重要課題となっています。

こうしたGPU運用の最適化に向け、ゲットワークスは日本IBMとともに、2025年11月から12月にかけて湯沢GXデータセンターで、GPU可観測性ソリューションの導入検討を目的とした実証実験を実施しました。

GPUごとの可視化で電力削減を確認、本番運用へ

実証実験では、InstanaとOpenTelemetry、NVIDIA Data Center GPU Manager (DCGM)を統合した可視化体制を構築し、湯沢GXデータセンターに設置されたNVIDIA H200 GPU × 8基を対象に、GPUごとの温度・電力使用量・メモリー使用率・稼働率などをリアルタイムで可視化し、可視化データに基づく負荷調整の効果を検証しました。

その結果、GPU 8基合計の消費電力が、フル稼働時から負荷分散後に約80%低減したことを確認*1しました。この成果を受け、ゲットワークスは2026年1月よりInstanaの本番運用を開始しました。あわせて、湯沢GXデータセンターでの監視対象GPUの拡大も検討を進めています。

IBM Bobの活用によるAI駆動運用の段階的拡大を検討

ゲットワークスと日本IBMは、データセンター運用の高度化とサステナビリティーへの取り組みの両立を見据え、今後、IBMが提供するAIエージェント駆動のエンタープライズ向け開発支援パートナーである「IBM Bob」を活用したAI駆動運用の実現に向けた実証実験を進める予定です。

現在、Instanaが取得したGPUの観測データの確認および報告文書作成、および冷却設備のテレメトリー取得・可視化の実現に向けた開発にも取り組んでいます。また、観測データに基づくサーバーの電源・冷却ファンといった物理制御から、Kubernetesのワークロード配置といったソフトウェア制御まで、AIが運用判断を支援する仕組み（実行には必ず人の承認を挟む設計を前提）の段階的な構築に向けた検討も進めます。

さらに、ESGデータ管理プラットフォームであるIBM Envizi ESG Suiteとの連携を含むサステナビリティー関連情報の可視化・集約についても検討を行う予定です。

*1: 実証データはゲットワークス湯沢GXデータセンター、NVIDIA H200×8基、特定ワークロード条件における実測値。​Instanaは可視化基盤として使用。電力差は運用者の判断と負荷調整によるもの。​ GPU 8基合計の消費電力がフル稼働時の5,520W / 75℃から負荷分散後は1,062W / 40℃へと約80%低減することを確認。再試験でも78.7%削減を再現。

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